2014 イニシアティブ助成 Initiative Grants | |
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助成番号 (Grant Number) |
D14-PI-0005 |
題目 (Project Title) |
国際シンポジウム「『和解』学への学際的アプローチ:方法論と応用
International Symposium on Interdisciplinary Approach to Reconciliation |
代表者名 (Representative) |
毛里 和子 Kazuko Mori |
代表者所属 (Organization) |
早稲田大学 Waseda University |
助成金額 (Grant Amount) |
¥1,000,000 |
企画書・概要 (Abstract of Project Proposal) 本シンポジウムでは、国際政治学、政治社会学、政治心理学、歴史学の観点から蓄積されてきた「和解」学の成果を共有するとともに、共通の視座の下に、国籍を超えて、日中の「和解」のあり方を検討したい。
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実施報告書・概要 (Summary of Final Report) 本企画では、米国、英国、中国および台湾等各国H地域の研究者を基調講演者、パネリストとして迎え、国際シンポジウム「『和解』学への学際的アプローチ:方法論と応用」を2014年11月30日開催した。本シンポジウムでは、ナショナリズムと民族問H国民間の「和解(reconciliation)」をめぐり、歴史政治学、政治社会学および政治社会学の領域で蓄積されて来た学術的成果を共有すると共にその方法論と応用、とりわけ、日中関係研究への応用について議論した。 プログラムは二部より構成され、第一部では、中国および日本に関する深い洞察を有するVolker Stanzel(Claremont Mckenna College訪問教授)“ 元ドイツ駐中国/駐日本大使およびCanon Porter(The Archbishop of Canterbury′ s Director for Reconciliaton)氏が基調報告者として、「和解」を核としたそれぞれの諸経験を報告し、「和解」学の態様を提示した。 第二部では、各学問領域を代表する研究者として、Hugh Miall(University of Kent)、衰偉時(中山大学)、Simon Sherl(香港中文大学)の各氏から、「和解」学の方法論、応用可能性、とりわけ日中関係研究への応用可能性について社会心理学、地域研究等の観点からの報告が行われた(なお、石田勇治・東京大学教授は欠席、モデレーター代読)。 第三部の総括ラウンドテーブルでは、第一部、第二部の議論を踏まえ、各報告者に加えて、江鐸(Seton Hall University)、天児慧(早稲田大学)、竹中千春(立教大学)の各氏をパネリストに迎え、中国研究、アジア研究等それぞれの専門領域から「和解」学の将来につき、フロアをも参加した広範な議論を展開することができた。 |
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