中学生の進路選択に周りの大人が関わらなくなって久しい。職住分離の都市計画や核家族化、地域コミュニティの希薄化等の社会変化が仕事を持つ大人との交わりを遠ざけ、進学先は学校の先生や塾の講師などのプロの判断が優先されるようになった結果、“受かる学校”を選ぶ流れになった。また、大阪府の入試制度が複雑化し、高校が多様化した結果、中学生や保護者に高校の特徴がわかりにくいものとなった。加えて「しらべる助成」での調査では専門学科を有するなどの特色ある高校の先生や、進学した学生の調査によりその理由も見えてきた。本調査結果を活用し、中学生の進路選択に教員や保護者以外の多様な大人が関われる仕組みをつくることが、ひとつの解決策と考える。中学生の主体的な進路選択に必要な情報は何か、中学校教員の進路指導に必要な情報は何か、誰がどのように提供すべきか等の検討は喫緊の課題である。プロジェクトでは（1）研究会の設置、（2）情報の集約と発信、（3）プログラムの提供の実施を通じて、学校や行政との連携のもと、中学生の進路選択を支える仕組みづくりを目指す。あわせて情報をとりまとめ、広く大阪府内に発信する。